沿革

昭和25年 4月 名古屋機械整備事務所を発足
昭和26年 5月 庶務課と工務課を設置
昭和30年 5月 整備課を設置
昭和39年 7月 名古屋機械事務所と改称
昭和41年 4月 名古屋技術事務所と改称
材料試験課を設置
整備課を機械課と改称
昭和42年 3月 材料試験課新庁舎完成
昭和46年10月 中部技術事務所と改称
昭和46年12月 事務所新庁舎完成
昭和47年 1月 電子計算機を導入
昭和50年 3月 研修棟完成
昭和50年 4月 研修業務を開始
昭和51年 5月 水質試験課を設置
昭和56年 3月 電算業務を本局へ移行
昭和57年12月 屋内実験棟完成
平成元年 5月 経理課を設置
平成 5年10月 技術開発相談室を設置
平成 8年 5月 技術課、調査試験課、
技術情報課を設置
工務課、材料試験課、
水質試験課を廃止
平成10年 4月 環境共生課を設置
平成10年11月 災害対策室増築
平成13年 1月 国土交通省中部地方整備局発足
平成15年 4月 技術活用支援相談窓口を設置
平成17年 3月 バリアフリー体験歩道完成
平成18年 4月 品質調査課を設置
調査試験課を廃止
平成18年10月 排水ポンプ車点検訓練水槽を設置
平成19年 4月 防災・技術課を設置
技術課を廃止
平成20年 4月 施工調査課を設置
機械課、技術情報課を廃止
平成25年5月 地震津波対策官を設置
地震対策技術課を設置
津波対策技術課を設置
施工調査課を施工調査・技術活用課に名称変更
平成25年7月 中部地震津波対策技術センターを設置
平成26年4月 維持管理技術課を設置
平成29年4月 津波対策技術課を地震津波対策技術課に名称変更
地震対策技術課を廃止
平成31年4月 経理課を廃止
令和3年4月 施工調査・技術活用課を技術活用・人材育成課に名称変更
令和3年5月 中部インフラ DX センターを開設

中部技術事務所のあゆみ