沿革
昭和25年 4月 | 名古屋機械整備事務所を発足 |
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昭和26年 5月 | 庶務課と工務課を設置 |
昭和30年 5月 | 整備課を設置 |
昭和39年 7月 | 名古屋機械事務所と改称 |
昭和41年 4月 | 名古屋技術事務所と改称 |
材料試験課を設置 | |
整備課を機械課と改称 | |
昭和42年 3月 | 材料試験課新庁舎完成 |
昭和46年10月 | 中部技術事務所と改称 |
昭和46年12月 | 事務所新庁舎完成 |
昭和47年 1月 | 電子計算機を導入 |
昭和50年 3月 | 研修棟完成 |
昭和50年 4月 | 研修業務を開始 |
昭和51年 5月 | 水質試験課を設置 |
昭和56年 3月 | 電算業務を本局へ移行 |
昭和57年12月 | 屋内実験棟完成 |
平成元年 5月 | 経理課を設置 |
平成 5年10月 | 技術開発相談室を設置 |
平成 8年 5月 | 技術課、調査試験課、 |
技術情報課を設置 | |
工務課、材料試験課、 | |
水質試験課を廃止 | |
平成10年 4月 | 環境共生課を設置 |
平成10年11月 | 災害対策室増築 |
平成13年 1月 | 国土交通省中部地方整備局発足 |
平成15年 4月 | 技術活用支援相談窓口を設置 |
平成17年 3月 | バリアフリー体験歩道完成 |
平成18年 4月 | 品質調査課を設置 |
調査試験課を廃止 | |
平成18年10月 | 排水ポンプ車点検訓練水槽を設置 |
平成19年 4月 | 防災・技術課を設置 |
技術課を廃止 | |
平成20年 4月 | 施工調査課を設置 |
機械課、技術情報課を廃止 | |
平成25年5月 | 地震津波対策官を設置 |
地震対策技術課を設置 | |
津波対策技術課を設置 | |
施工調査課を施工調査・技術活用課に名称変更 | |
平成25年7月 | 中部地震津波対策技術センターを設置 |
平成26年4月 | 維持管理技術課を設置 |
平成29年4月 | 津波対策技術課を地震津波対策技術課に名称変更 地震対策技術課を廃止 |
平成31年4月 | 経理課を廃止 |
令和3年4月 | 施工調査・技術活用課を技術活用・人材育成課に名称変更 |
令和3年5月 | 中部インフラ DX センターを開設 |